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株式市場・株価の傾向と対策、買い方の方針

作成：2006-04-26、更新：2009-02-19
主に株式市場全体の傾向と対策。
株価の値動きは、同じことを繰り返すことがあります。

株式市場・株価の傾向と対策

1. 市場傾向
   株価は、上がり続けたり、下がり続けたりせず、上がったり下がったりを繰り返します。
   日経平均底→大手優良株（低PER、高配当銘柄など）→金融・不動産・商社→優良株を中心に全体的に上昇（特に人気株が高騰）→加熱気味
2. 日経平均株価
   日経平均株価が上がっている場合は、日経平均に採用されている銘柄が中心に株価が上がります。
   日経平均株価が低いとき、日経平均に採用されている株を予め買っておく。
   金融、不動産（鉄道なども）、商社、鉄鋼、造船など、ベンチャーと比較すると上昇率は低いが、株価が2倍3倍になる可能性が高い。
3. 配当金
   日経平均が停滞中や暴落中は、電力株など配当が良いところの株を保有して、配当金をもらう。
   ただし、株価が下がる場合があるので、無理に買う必要はない。
   配当が良い企業は、決算日が近づくと配当をもらうために、株価が上がる場合がある。
4. バブル
   個人投資家が株で儲けているという特集がテレビでチラホラ出てきたら市場は過熱気味。
   バブルがはじけた後、株価が下落し続けているときに、素人が無理に株を買う必要はない。
   株を全て売り、いつかまた上がる日が来るまで様子を見るのも1つの手。
5. 為替
   円高で内需、円安で輸出関連（国際優良株、トヨタ、キヤノン、任天堂など）が買われる。
   円安から円高、円高から円安など、為替が今までと逆へ向かう場合、注意が必要。
6. 指標
   株価に影響を与える指標に注目する。
   ただし、株価に織り込まれている場合が多い。
   日経平均先物や、海外市場（ニューヨーク、ロンドン、香港）などを予測の参考にする。
   また、決算や景気の指標になるものが発表される直近は、様子見で値動きが少ない。
7. 金利
   利上げ発表（金利上昇）で銀行株上昇。
   低金利状態から利上げが始まると、不動産関連が上昇。
   金利が低いうちにお金を借りて不動産を買おうという、駆け込み需要がある。
8. ノーポジ・ブラックマンデー
   指標などが発表される直近は、あえて株を保有しない（ノーポジ）という選択肢もある。
   海外を含め、相場の雰囲気が悪くなったら、粘ったり、無理して買わず、静観するのも良い。
   保有している株を一度全て売り、落ち着いたら、また買えば良い。
   土日や連休を挟む場合は、株を保有しないという選択肢もある。 土日を挟んで株を持ち越すと、土日に悪材料など何があるか分からない。
   月曜日に大きく株価が暴落することがある。
9. 個人投資家
   株価が好調で個人投資家が多く参入（復帰）してくると、証券株が上昇。
10. 新規上場銘柄
    毎年1月は新規上場・IPOが少ないが、12月は多い。
    12月に上場のIPOが1月に買われやすいと言われるが、最近はそうでもない。